災害発生後の対応は時間との闘い

災害が発生した後に行政がまずやるべきことは、応急対応です。どの場所で被害が生じているのか、そしてどこで救助を求めている人が多いのかの情報を整理し、優先順位を決めていきます。すべてを手作業でやっていると時間が足りず、救えた命も救えなくなってしまいます。

被災状況の効率的な把握に向けて

阪神大震災を契機として、ＧＩＳ（地理情報システム）の災害時の活用が始まりました。それまで各自が持っている独自の地図による情報共有ではなく、同じフォーマットによる空間データで、被災状況を効率的に整理できるようになりました。

デジタル社会で進化する災害対策

最近では災害発生後の人の動きや被災状況がリアルタイムでわかるようになってきました。ここで重要になってくるのは、データや新技術という宝を、どのように活用すれば災害対策に貢献できるか、ということです。

私の研究室では、ＧＩＳを主なプラットフォームとした研究を進めています。ＧＩＳによる解析を行うために、どのような空間データが研究に活用できるのかを知ることは極めて重要なことです。近年の成果として、能登半島地震時の人の動き（人口流動データ）を可視化し、どの道路の復旧を急ぐべきかを解明しました。また、被災後に撮影された航空写真から、どの道路の被災の可能性が高いのかを自動的に抽出する技術を開発しました。

災害を目で見て理解することも大事

平成30年７月豪雨は、西日本地方に甚大な被害をもたらしました。当時の研究室の学生と一緒に被災地の復旧活動を行ったことは貴重な経験になりました。

災害から時間が経つにつれて、テレビなどで報道される頻度が減ってしまい、人々の災害に対する関心は遠ざかっていくものですが、現場に足を運ぶことで、まだ災害は終わっていないと感じさせられました。